教育総研は、国際的な視野から今日の教育課題を見直す参考とするため、海外の教育状況を学びあい、生かしあうという目的で、2005年3月14日（月）〜17日（木）の4日間、教育総研メンバーと単組・研究所からの参加者11名が韓国を訪問しました。15日には2005年 韓・日 共同教育政策 SEMINARを行いました。テーマは教育改革と教育行政の地方化、OECD/PISA結果の診断と韓日教育の示唆点の2本で、教育総研・KFTA双方から各テーマごとに1本ずつのレポート提案を行いました。教育改革と教育行政の地方化では、リュ・ホドゥ韓国教総教育政策研究所長と嶺井正也教育総研代表が、OECD/PISA結果の診断と韓日教育の示唆点では、イ・ミョンヒ　コンジュ大学教授と小澤紀美子運営員がレポートしました。